「米国株が取引できる証券会社」各社の手数料や特長について

「米国株が取引できる証券会社」各社の手数料や特長について

米国株を買えるネット証券と証券会社をご紹介します。

米国株ならグローバルに活躍する成長企業や超有名企業に投資できます。

米国株の魅力

世界一の経済国といえば、今でもアメリカです。世界最大規模の経済大国で、今でも成長し続けている市場です。

ニューヨーク証券取引所は、世界最大の証券取引所で、世界中の投資家から注目を集めています。またGAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)のような成長著しいグローバル企業を抱え、アメリカ経済は世界の景気に影響を与えています。

そのため、投資対象も世界的な企業が多く、日本人でもよく知っている成長企業に投資ができるのが魅力の1つです。

米国株が取引できるネット証券会社

日本のネット証券会社の全てが米国株の取引ができるわけではありません。

米国株取引ができる会社を以下にまとめましたので、ご興味のある方はご覧ください。

  • マネックス証券
  • SBI証券
  • 楽天証券
  • DMM証券
  • One Tap BUY
  • サクソバンク証券

マネックス証券

米国株銘柄数:3800以上

手数料:約定代金の0.45%(手数料上限20米ドル)

為替手数料:1ドルあたり片道25銭

円貨決済:○

外貨決済:○

その他:中国株の取引もできる

 

SBI証券

米国株銘柄数:3000以上(2020年1月24日時点では3040銘柄)

手数料:約定代金の0.45%(手数料上限20米ドル)

為替手数料:1ドルあたり片道25銭

円貨決済:○

外貨決済:○

その他:住信SBIネット銀行の口座を持っているユーザーは為替手数料が1ドルあたり片道4銭

SBI証券は米国株に関するレポート、ニュースを定期的に届けているため米国株の情報を収集をしたい投資家や、新しく米国株を始めたい方におすすめです。

楽天証券

米国株銘柄数:3600以上

手数料:約定代金の0.45%(手数料上限20米ドル)

為替手数料:1ドルあたり片道25銭

円貨決済:○

外貨決済:○

その他:中国株の取引もできる

 

DMM証券

米国株銘柄数:900以上

手数料:無料

為替手数料:片道25銭

円貨決済:○

外貨決済:✕

その他:中国株の取引もできる

 

サクソバンク証券

米国株銘柄数:4,500以上

手数料:0.2%

為替手数料:0.25%

円貨決済:○

外貨決済:✕

サクソバンクはデンマークが本拠地の外資系企業です。
取り扱い銘柄数は他社と比べて多いですが、カスタマーサポートは外資のためかあまり親切ではないようです。

※サクソバンクは2020年7月にサイバー攻撃を受け個人情報の一部が流出した。2020年9月には金融庁からシステムリスク管理や外部委託先管理において業務改善命令を受けている

銘柄数と手数料の早見表

企業名 銘柄数 手数料 為替手数料
マネックス証券 約3800 約定代金の0.45% 片道25銭/1ドルあたり
SBI証券 約3040 約定代金の0.45% 片道25銭/1ドルあたり
楽天証券 約3600 約定代金の0.45% 片道25銭/1ドルあたり
DMM証券 約900 0円 片道25銭/1ドルあたり
サクソバンク証券 約4500 0円 0.25%
One Tap Buy 約110 基準価格の0.5%~0.7%
※売り買い共に発生
片道35銭/1ドルあたり

上記から見るに、手数料面では「DMM証券」か「サクソバンク」が他社と比較して割安です。

株式個別銘柄数は、「マネックス」「SBI証券」「楽天証券」「サクソバンク」が取り扱い豊富ですね。

 

米国株が買える証券会社(その他)

ネット証券以外にも下記の証券会社にて米国株の取り扱いをしております。

オンライン取引が苦手な方は、下記の証券会社を検討してみてはいかがでしょうか。

  • SMBC日興証券
  • 岡三証券(対面のみ岡三オンラインでは米国株の取り扱いはなし)
  • 岩井コスモ証券

 

有名な米国企業銘柄

・コカ・コーラ

・アップルコンピューター

・Google

・Facebook

・Amazon

・スターバックス

・エクソンモービル

GAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)以外にもコカ・コーラやスターバックス、エクソンモービルなど世界的な企業が数多く存在します。

それ以外にもこれから成長が期待できる多くのベンチャー企業があります。成長著しい企業に投資してみるのも夢があっていいかもしれません。

 

【本記事の見解について】

こちらの記事はあくまでも寄稿者の個人的な見解によるものです。当サイトは、投資判断の参考材料として投資に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。
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